2021年4月から建築、住宅の省エネに関する新制度がスタートします。「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律（建築物省エネ法）」の改正に基づき、従来の制度から新たな項目が追加されます。大手住宅会社から中小工務店まで大小を問わず、建築物、住宅を建てるすべての事業者に対して、住宅の省エネ性能に関する説明義務化や、適合義務の対象をこれまでの2000㎡以上の非住宅建築物から300㎡以上の非住宅建築物に拡大など、措置や制度の見直しが行われます。

そこで、今回は、この制度について詳しく解説していきましょう。

改正が行われた背景　

1.パリ協定を踏まえた地球温暖化対策

　わが国は、2015年7月、2030年に2013年度比で温室効果ガスを26%削減目標と位置付けました。世界のすべての国が参加する2020年以降の温室効果ガス削減等のための新たな国際枠組みとして、パリ協定を採択し、それを踏まえて、日本における中期目標としての地球温暖化対策計画が策定されました。エネルギー起源のCO2の各部門の排出量の目安として、住宅、建築物分野では40%削減目標が掲げられました。新築の住宅建物における最終エネルギー消費の削減量は全体の12.8%を占めます。省エネ性能の向上への取り組みによってこの数値の実現を目指します。

2.建築士の省エネ知識を必須に

　省エネについてこれまで行われてこなかったわけではありません。用途、規模別の省エネ基準適合率を見ると、改正前は、大規模な建築物については義務化されていましたが、住宅については全体で62%に留まる状況でした。そういった中では、当然に、省エネ基準への知識や習熟度が乏しい事業者や建築士がいることになります。そこで改正前の努力目標の「省エネ性能の向上」から、改正後は「省エネ基準への適合」とし、これまでの用途や規模で省エネ基準を小規模の住宅まで広げることによって、事業者や建築士の省エネに対するこれまでの中途半端だった認識から、必須な知識となるように改められたことになります。

3.建築主の省エネ意識の向上

　この法改正では、建築主などが負う努力義務のレベルが上がります。住宅などの小規模建築物の場合、建物に詳しくない建築主が少なくありません。建築士から説明を受けて省エネの大切さに気付いてもらうことがねらいでもあり、それは、省エネ性能向上への第一歩になるのではないかと考えます。

改正建築物省エネ法の概要

適合義務制度、説明義務制度、届出義務制度、住宅トップランナー制度、性能向上計画制度、エネルギー消費性能認定制度という主に6つの制度からできています。

適合義務制度

対象となるのが2000㎡以上の非住宅建築物から、300㎡以上の非住宅建築物に拡大されます。

1.300㎡以上の非住宅建築物の新築等において省エネ基準への適合が義務化されます。

2.建築主は、登録省エネ判定機関等の省エネ適合性判定(省エネ適判)を受け、交付される適合判定通知書を建築確認時に提出することが必要になります(同通知書の提出がないと、確認済証が発行されません)

3.完了検査時においても、省エネ基準への適合性の検査が行われます(省エネ建材設備を含め、設計図書等のとおりに工事が実施されないと検査済証が発行されません)

説明義務制度

対象となるのが300㎡未満の住宅建築等で、設計の際に建築士から建築主に対して省エネ基準への適否等の説明を行うことが義務化されます。以下で、より詳細に解説していきます。

届出義務制度　

対象となるのが300㎡以上の住宅となります。但し、令和3年3月までは300㎡以上の非住宅も対象になります。

1.300㎡以上の住宅の新築時において、着工日の21日前までに届け出となります。また住宅性能評価やBELS等の取得により届け出制限を着工の21日前から3日前に短縮し、省エネ計画の所管行政庁への届け出が義務化されます。

2.所管行政庁は届出に係る計画が省エネ基準に適合せず、省エネ性能確保のため必要があると認めるときは計画の変更等の指示、命令ができます。

住宅トップランナー制度

　対象となるのが、分譲戸建て住宅を年間150戸以上供給する事業者、注文戸建て住宅を年間300戸以上供給する事業者、賃貸アパートを年間1000戸以上供給する事業者となります。住宅トップランナー基準は、省エネ基準よりも高い水準になります。従来の建売住宅に加えて、注文住宅と賃貸アパートも対象になります。従来の建売住宅の省エネ基準15%削減に、注文住宅25%削減、賃貸アパート10%削減が追加されます。省エネ性能の向上を誘導し、必要に応じ、大臣が勧告、命令、公表されます。

エネルギー消費性能認定制度　

容積率特例に関わる認定制度

誘導基準に適合すること等についての所管行政庁の認定により容積率の特例を受けることが可能になります。

→対象に複数の建築物の連携による取り組みを追加します。※省エネ性能向上のための設備について通常の建築物の

床面積を超える部分を不算入(10%上限)

性能向上計画制度

省エネ性能に関わる表示制度

基準適合認定制度・・省エネ基準に適合することについて所管行政庁の認定を受けるとその旨を表示することが可能になります。

BELS(建築物省エネルギー性能表示制度)・・登録省エネ判定機関等による評価を受けると省エネ性能に応じて5段階で表示することが可能になります。

現行制度と改正法との比較

（出典　改正建築物省エネ法・・国土交通省）

この法改正の中で最も注目すべき説明義務制度について詳しく解説していきます。

　2021年4月以降に設計を委託された住宅について、物件ごとに省エネ計算を実施し、省エネ基準への適否や対応策を建築主に説明することが、建築士の義務になります。それにより、設計の委託を受けた際、建築士は設計する建物が省エネルギー基準に適合しているかどうかを建築主に説明しなければなりません。

1、説明義務制度のねらい

　戸建て住宅や小規模なオフィスビル店舗等の建築主は、一般的に建物の省エネ性能を高めることに関心があると考えられますが、省エネに関する知識を十分に持っているとは限りません。専門的な知見を有する建築士から、具体的な説明を聞いて、初めて省エネに対する意識が高まるという特徴があります。また竣工後は建築主自らが、その建物を使用することが多いという特徴もあります。

　説明義務制度は、建築士から建築主に対する説明を通じて、建築主の省エネに対する理解を促すとともに、自らが使用することとなる建物の省エネ性能を高めようという気持ちを持ってもらうことが制度のねらいであります。

　このため説明義務制度においては、単に建物の省エネ基準への適合性を確認し、その結果を建築主に伝えるだけではなく、あらかじめ省エネの必要性や効果について情報提供を行くことが必要になります。

説明義務制度の対象

　説明義務制度は床面積の合計が300㎡未満の建築物(住宅、非住宅建築物及び複合建築物のいずれも対象です)について行う新築及び増改築が対象となります。※建築物省エネ法施行令第4条第1項で定義する開放性を有する部分を除いた床面積になります。

　ただし以下の建築物については適用除外とされています。

○居室を有しないこと又は高い開放性を有することにより空気調和設備を設ける必要がないことが想定される用途に供する建築物(畜舎や自動車車庫等)

○保存のための措置により省エネ基準に適合させることが困難な建築物(文化財指定された建築物等)

○仮設建築物(建築基準法第805条に規定する仮設建築物)

また10㎡以下の建築物の新築増改築の規模が300㎡以上または10㎡以下の増改築は対象とはなりません。

※いずれも開放性のある部分を除いた床面積により判断します。なお説明義務制度は制度の施行予定日である令和3年4月1日以降に建築士が委託を受けた建築物の設計が対象になります

２，評価説明の4ステップ

説明義務制度は次の4つのステップで進めます。

ステップ1　情報提供(省エネの必要性効果の情報提供)

ステップ2　評価説明の実施に関する建築主の意思確認

ステップ3　設計を行う住宅建築物の省エネ性能の評価

ステップ4　設計を行う住宅建築物の建築主への評価結果の説明

ステップ1 　情報提供(省エネの必要性効果の情報提供)

説明義務制度のねらいで説明したとおり、説明義務制度においては建築士から建築主に対して、省エネの必要性や効果について情報提供を行うことを通じて建築主の省エネに対する意識の向上につなげることが重要となります。

　このため説明義務制度の内容の方が省エネの必要性や効果について、当該建築物の設計に従事することとなる建築士から建築主に対してあらかじめ情報提供することが重要です。　情報提供を行うにあたっては国土交通省等が作成したチラシやリーフレットを活用していくこともあります。

なお省エネの必要性等の情報提供に合わせて

○評価や説明を実施する場合省エネ性能の計算等の費用が必要になること

○省エネ性能の計算の際採用する計算方法によって、計算の精度が必要となる費用が異なること

○省エネ性能向上のための工事等にかかる費用や工期が必要になること

○省エネ性能を維持するためには、建物の完成後も適切なメンテナンスやそのための費用が必要になること

等についても情報提供を行います。

情報提供を行う時期

　情報提供を行う時期については、いつまでに行わなければならないという決まりはありませんが、建築主が希望する省エネ性能等は設計内容に大きく関係するため事前相談の段階などできるだけ早い段階で、行っておくことになります。

ステップ2 評価、説明の実施に関する建築主の意思確認

　説明義務制度においては、建築士は、設計の委託契約を結んだ建築主に対して、省エネ基準への適否について評価を行った上で、その結果の説明を行います。

その際、評価、説明の実施に関する建築主の意思に応じて、書面の作成や保存が必要となります。このため、評価説明の要否について、あらかじめ建築主の意思を確認しておく必要があります。また、この意思確認と併せて、省エネ計算の実施に当たり採用する計算方法、評価の時期や回数のほか、設計変更があった場合の評価、説明の扱いについても説明を行います。

意思確認を行う時期

建築主の意思確認を行う時期については、いつまでに行わなければならないと言う決まりはありませんが、評価や説明を行うタイミングなど設計のプロセスのほか、評価等に要する費用等にも関係するため設計契約前の事前相談の段階や建築士法に基づく重要事項説明を行う際にステップ1の省エネの必要性や効果の情報提供と合わせて行うなど、できるだけ早い段階で行うことになります。

評価、説明は不要であることを表明する書面の作成保存

　建築主が評価、説明は不要であるとの意思を表明する場合には、建築主はその旨を記載した書面(意思表明書面という)を作成し、建築士に提出する必要があります。また、建築士が受領した当該書面は、建築士法に基づく保存場所として、建築士事務所の解説者が建築士事務所25年間保存する必要があります。

なお、建築主が評価、説明を希望する場合には意思表明書面の作成の必要はありません。また、建築主が評価、説明を希望しない場合であっても、トラブルを避ける観点から、建築主の理解を得るように、省エネの必要性や効果を十分に説明する必要があります。

また、説明義務制度に基づく意思確認の際には、省エネ基準への適合について、建築主の意向を確認するほか、質の高いストックの形成に向け、これらの水準を満たすようなさらに高い省エネ性能の建築物とすることを希望するかなど、建築主の求める省エネ性能についても確認することになります。

設計段階における建築主とのコミニュケーション

　建築士は、建築主が求める省エネ性能を踏まえて設計を進めることになりますが、建物の省エネ性能は、建築主が

希望するプラン、空間や住まい方、使い方、コスト等とも密接に関係します。建築主は、これらのバランスを踏まえて最終的にどの程度の省エネ水準の建物とするかを決めるため、建築主と設計内容の打ち合わせを行う際、省エネ性能についても意識しながら打ち合わせを行うなど、設計の途中段階においても省エネに関する緊密にコミュニケーションを図ることが重要です。

ステップ3 　省エネ性能の評価

　ステップ2で建築主の意思を確認した上で、設計士は設計する建物について、省エネ性能を計算し、省エネ基準に適合するかどうかについて評価(=省エネ性能を計算した結果が省エネ基準に適合しているか否かの確認)を行います。

なお、増改築を行う場合の評価は、当該増改築に関する部分のみを評価するのではなく、建物全体について省エネ基準への適合を評価することになります。

この際、既存部分の断熱材の使用状況や設備の性能が不明であるために、増改築後の建物全体の省エネ性能を計算することが困難である場合には既存部分の建設時期や増改築の内容規模等を総合的に勘案し、増改築後も省エネ基準に適合することが困難であるとして、省エネ基準に不適合であると評価することも考えられます。また、住宅の場合、増改築を行う部分については説明できるよう、増改築を行った部分の使用規定(28国土交通省告示第260 号)への適合性について整理しておくことも考えられます。

省エネ性能の評価を行う時期

説明義務制度に基づく省エネ性能の評価については、実施設計がある程度進み、省エネ性能に影響する設計が概ねまとまった段階で行うことが考えられます。その際、省エネ性能の計算については、建築士自らが実施するほか、省エネ性能の計算を専門に行う外部の事業者に委託することも考えられます。ただし、外部の事業者に省エネ性能の計算を委託する場合であっても、評価については、委託業者による計算結果を踏まえて建築士の責任において行う必要があります。

　基準を満たさない場合には、不適合であることを説明したうえで「どうすれば適合するようになるか」を具体的に示します。例えば「屋根や外壁に用いる断熱材を厚くする」、「窓の仕様を単板ガラスのアルミサッシから複層ガラスのアルミ樹脂複合サッシに差し替える」といった具体的な内容の説明になります。

　基準への適否をはじめ、説明する内容は書面化します。建築主が「省エネに関する説明は要らない」と言えば、建築士は説明をしなくてかまいません。ただし、建築主が説明を断ったということも書面で残しておく必要があります。

　書面化すべき内容はシンプルですが、実際の説明場面では、省エネ基準、外皮性能、一次エネルギー消費量といった言葉の意味や、なぜ省エネ化が必要になっているのかを建築主に伝えることになります。

増改築を行う場合について

1.増改築を行う場合の基準

増改築を行う場合の評価は、増改築を行う部分だけではなく、当該建物全体について省エネ基準への適合評価する必要があります。その際、既存の住宅や建築物の増改築を行う場合に適用される省エネ基準は、新築する場合の基準と異なること、また、増改築を行う住宅や建築物が2016年4月1日時点で存在していたか否かによって異なることに注意が必要です。

2.増改築を行う場合の説明

増改築を行う場合であっても、建物全体について省エネ基準歴史を評価した上で、その結果を説明します。ただし、部分的な増改築を行う場合には、住宅建物全体を省エネ基準に適合させることが難しいケースもあるため、その場合には、増改築を行った部分は使用規定に適合しているなど、増改築部分の改善状況等についても併せて説明を行います。

地方公共団体の条例により省エネ基準の強化

1.省エネ基準に関する留意点

住宅や建築物の省エネ基準は地域の区分に応じて設定されていますが、地域の区分は2019年11月に見直しが行われています。このため、設計する建物の建設地の最新地域の区分を確認することになります。

その他、建築物省エネ法では、地方公共団体がその地域の気候、風土の特殊性を踏まえて、独自に省エネ基準を強化することができることとされているため、設計する建物を建設する地域の省エネ基準が強化されていないかも確認することになります。

2.気候風土適応住宅の場合の基準

伝統的構法を採用する住宅については、断熱化が困難な両面真壁の土塗壁等の使用を採用することにより一般的に、省エネ基準への適合が困難な場合があります。一方で、こうした伝統的構法の住宅は、通風、日射の活用や制御、地域の建築材料の採用、地域で培われてきた住まい方への配慮といった、地域の気候、風土を踏まえた工夫の採用により、優れた居住環境を有しています。

こうした住まいづくりの重要性に配慮し、建築物省エネ法においては、地域の気候及び風土に応じた住宅(気候風土適応住宅)については、説明義務制度の適用にあたり省エネ基準を一部合理化しています。

この気候風土適応住宅の要件については、建築物省エネ法において規定されているほか、所管行政庁がその地域の自然的社会的条件の特殊性に応じて要件を定める場合もあるため、住宅を建設する地域の要件がどのようになっているかを確認する必要があります。

3.気候風土的大住宅に該当する場合の説明

設計する戸建て住宅とか気候風土的大住宅に該当する場合には、建築主への説明の際に省エネ基準への適否等に加えて、当該住宅が気候風土適応住宅に該当することについても書面に記載し、説明することを行います。

ステップ4　評価、結果を建築主に説明

建築士は、ステップ3で行った評価に基づき、省エネ基準への適合、省エネ基準に適合していない場合、省エネ性能を確保するための措置について、書面を交付して説明を行います。また、省エネ性能の計算を行った結果、省エネ基準に適合していない場合は省エネ性能確保のための措置についても説明を行います。その際、建築主は省エネ基準適合させる努力義務があることから、その旨を説明するとともに、省エネ基準で適合するために必要な措置を説明し、省エネ基準に適合させることを促します。

説明の時期

説明を行う時期については建築士からの評価結果の説明を踏まえて建築主が設計内容の変更を希望する場合も考えることなどから、当該設計の工事の着工までに余裕を持って行うことになります。

説明書面の保存

説明書面は、建築士法に基づく保存図書として、建築士事務所の解説者が建築士事務所25年間保存する必要があります。このため、建築主に対して書面を交付して説明を行った上で、説明書面の写しを保存することになります。なお評価の根拠となる省エネ基準の計算書については、保存図書の対象とはなっていません。これらの書面は、都道府県等による建築士事務所への立ち入り検査の際に、意思表明書面や説明書面が保存されているかについても検査の対象となり、保存されていない場合には、建築士法に基づく処分の対象となる可能性があります。

外皮性能と一次エネルギー消費量

　建物の省エネ性能を高める上で、外皮性能を高めることは有効な方法の一つです。その一方で、寒冷地において日射熱取得率の小さな窓を使用することにより日射の取得量が減り、暖房負荷が大きくなる場合があるほか、蒸暑地においては断熱性能の高い断熱材を使用することにより、建物内に入った熱が建物外へ逃げづらくなり、冷房負荷が大きくなる場合もあります。このため、建物の省エネ性能を高める上では、単に断熱性能や日射遮蔽性能の高い建材を使用するだけでなく、それによる一次エネルギー消費量への影響も踏まえて、総合的に計画することになります。

まとめ

　今回の説明義務化の施行は、快適で安心な暮らしの省エネ住宅の実現に向けた施策になります。この施策は、

屋根、外壁、窓などの断熱性能に関する基準（外皮基準）によって、住まいの熱を快適にコントロールできるようになりますし、また、暖冷房、換気、給湯、照明など住宅で使うエネルギー消費量に関する基準（一次エネルギー消費量基準）によって、住まいのエネルギーを賢く使えるようになります。省エネ住宅が当たり前になる社会は、住民すべての方にとって、環境と家計にやさしく、かつ健康な暮らしを実現することにつながります。私共は、より省エネに関する情報収集と情報提供を行い、皆様の快適で安心な住まいづくりをサポートしていきます。

わいけい住宅　第4回住宅とアレルギー　

はじめに

　私たちは、人生のさまざまな場面で、大小にかかわらずいろいろな問題と直面しています。日常生活の衣食住において、アレルギーの問題が避けては通れない厄介事となっています。たとえ、本人が健康でも、家族や周囲になにかしらのアレルギー性疾患を持った人を容易に思い浮べることができるほど身近な存在です。食品にはアレルギー表示を気にしながら買い物をする人、花粉症で苦しむ人、アトピーで痒みに耐える人、喘息で吸引を余儀なくされている人など、アレルギーを発症した場合には、体の一部として、一生付き合っていかなくてはならないものもあります。今回、住まいにおけるアレルギーについて考えていきます。私自身、年少期にアレルギー性鼻炎になり、それ以来ずっとアレルギーと付き合う生活を余儀なくされています。ですので、アレルギーについては並々ならぬ思いと、少しでも共存できる手立てはないかと試行錯誤しています。

アレルギーとは

私たちの体には、細菌やウィルス、寄生虫などの感染性微生物や異物を攻撃し、排除する「免疫」という防御システムが備わっています。この免疫の働きが、危険でないものにまで反応し、攻撃してしまうことで起こるのが、アレルギーです。環境やライフサイクルの変化によって異常を起こし、くしゃみ、発疹、呼吸困難などの症状を起こしてしまう状態です。

　アレルギー疾患には、主に食物アレルギー、アトピー性皮膚炎、アレルギー性鼻炎（花粉症を含む）、アレルギー性結膜炎、気管支喘息（ぜんそく）、薬剤アレルギーなどがあります。

　例えば、特定の食べ物を危険な異物とみなされると食物アレルギー。卵、小麦、蕎麦など種類は様々で、口にする食べ物に対する免疫の過剰反応です。また、スギ花粉やダニの糞、皮膚の汚れなどが異物として認識されるとアレルギー性鼻炎（花粉症）、気管支ぜんそく、アトピー性皮膚炎などの病気になります。これらのアレルギーにかかり、鼻水、くしゃみ、咳、痰、かゆみ、下痢、嘔吐などに悩まされている人は多いでしょう。慢性化することが多く、食物アレルギーには、血圧の低下や意識障害など生命が脅かされるケースもあります。

アレルギーのしくみ

アレルギーの原因となる物質を「アレルゲン（抗原）」といい、私たちの身のまわりには、食物、花粉、ダニなど多くのアレルゲンが存在します。このアレルゲンが体の中に入ると異物とみなして排除しようとする免疫機能がはたらき、「IgE抗体」という物質が作られ、この状態を「感作」といいます。いったん感作が成立した後に、再度アレルゲンが体内に入ると、IgE抗体がくっつき、マスト細胞からヒスタミンなどの化学伝達物質が放出され、アレルギー症状を引き起こします。

アレルギー・マーチとは

幼児期には、アレルギーの疾患が特に顕著に現れます。乳幼児期のアトピー性皮膚炎を始まりとし、続いて食物アレルギー、気管支喘息、アレルギー性鼻炎と次々と異なる時期に出現してくることが多く、これを「アレルギー・マーチ」と呼びます。近年、幼児のアレルギー疾患が増加する中で、この「アレルギー・マーチ」の発症、進展を予防することが重要な課題であり、そのための早期診断、早期介入の研究が進められています。

アレルギーの増加

　実に「日本人の３人に１人」4200万人以上がアレルギーに悩んでいます。（厚生省「アレルギー疾患の疫学に関する研究」1992～1996年。）全体でみると、何らかのアレルギー疾患を持っている人は乳幼児 28.3％、小中学生32.6％、成人 30.6％にのぼります。東京都衛生局によると「3歳までに何らかのアレルギーの症状が有り、かつ診断されている児は約4割」（平成26年のアレルギーに関する３歳児全都実態調査）。文部科学省調査では、アトピー性皮膚炎の児童生徒約70万人。ぜんそくは約73万人。アレルギー性鼻炎は約118万人（全体の約10％） です。特に乳幼児から児童のアレルギー疾患が増加しています。 これは異常が日常化した姿と言っても過言ではありません。

症状別にみると

【喘息】過去３０年間で、小児の喘息は１％から５％に、成人の喘息は１％から３％に増加し、約４００万人が罹患していると考えられます。平成２０年の有症率は、幼稚園児で19.9%、６～７歳13.8%、１３～１４歳で8.3%だった。国民全体で約８００万人が罹患していると考えられます。

【花粉によるアレルギー性鼻炎】平成１３年に実施された財団法人日本アレルギー協会の全国調査によると、スギ花粉症の有病率は、全国平均約１２％であった。平成１８年における全国１１か所における有病率調査では、鼻アレルギー症状を有する頻度は、４７．２％であった。

【アトピー性皮膚炎】平成１２年度から１４年度にかけて厚生労働科学研究で実施された全国調査によると、

４か月児；12.8%、１歳半児；9.8%、３歳児；13.2%、小学１年生；11.8%、小学６年生；10.6%、大学生；8.2%だった。４か月から６歳では１２％前後、２０～３０歳代で９％前後の頻度で認めることが明らかとなりました（アトピー性皮膚炎治療ガイドライン２００８）

【食物アレルギー】平成１５年度から１７年度の調査によると、乳児が10%、３歳児が4～5%、学童期が2～3%、成人が1~2%。我が国の大規模有病率調査から、乳児有病率は5～10%、学童期は1～2%と考えられる。成人は不明（アレルギー疾患診断治療ガイドライン２０１０）。我が国全人口の約２人に１人が何らかのアレルギー疾患に罹患していることを示しており、急速に増加しています。出典：リウマチ・アレルギー対策委員会報告書（平成２３年）

アレルギー増加の原因

　年代別に有病率を調べると、50代の人が陽性になった割合を調べると約40％でした。つまり、若い世代の人が陽性率が圧倒的に高いです。こうして結果は海外で行われた調査でもよく似た結果が得られました。世代のなかで変化は、経済の発展で生活の質が変化したことと、幼児期に農家で育ち、家畜に囲まれ過ごした人よりも都会育ちの人のほうがアレルギー疾患にかかる割合が高いといわれます。それらの事実を増えると、都市生活が広がり、衛生環境が改善されていったことがアレルギー増加の原因と考えられます。清潔な暮らしをすることで平均寿命は伸び、感染症などは減りましたが、その分、アレルギーが増えていったといえます。

住まいのアレルギー

１、シックハウス症候群

　アレルギーは過敏症の一種であり、世界アレルギー機構（ＷＡＯ）の分類では、住宅におけるシックハウス症候群は非アレルギー性過敏症と位置づけられています。過敏症とは「健常者が耐えられる程度の弱い刺激に鋭敏に反応し、体に一定の症状が現れる疾患」といいアレルギー反応を介するものと介さないものに大きく分けられます。シックハウス症候群は、住宅に由来する様々な体調不良を総称したもので、特定の疾患ではありませんが、化学物質であるホルムアルデヒドなどによる「化学物質過敏症」なども同様に、免疫との関わりが証明できない過敏症としてアレルギーのカテゴリーには含まれないことになります。あくまで学術的な定義の問題であり、最近の研究では、過敏症の定義から外れるような研究結果がでています。いずれにせよ、うるしや化粧品などによる肌のかぶれが過敏症で、花粉症がアレルギーなど区別することはあくまで、言葉の違いであり、疾患者にとっては、それがどちらでも人を長く苦しめる病であることにはかわりません。

２、化学物質過敏症

化学物質過敏症は、 ほんのわずかの化学物質で、めまいや頭痛、呼吸困難等になるという病気。煙、洗濯物、排気ガス、蛍光灯など、日常のありふれたものに反応してしまうので、特に都会では外出はまずできませんし、発症すると以前と同じような生活ができなくなってしまいます。2008年現在、日本中に一万人以上と言われています。

住まいのアレルギーの事例

1.化学物質ホルムアルデヒドやアセトアルデヒドなどを含んだTVOC（総揮発性有機化合物）が木材から揮発されており、木の良い香りが度を越すと、ニオイに弱い人、敏感な人がアレルギー症状を起こします。

2. ヒバ油は抗菌作用があるという話から、ヒバがアトピー性皮膚炎に良いということが言われたことがありました。全くの思い込みで、ヒバ材を使うことでアトピー性皮膚炎の改善することは、まったく別の話で、かえって症状を悪化させてしまう事例が報告されています。

3.節だらけの太い丸太を大量に使ったログハウスは、何年経っても室内に化学物質にあふれていて、アレルギーや過敏症の人は住めない。

花粉症

　花粉症のアレルゲンとして最もポピュラーなスギとヒノキは、建築材や家具材としても非常によく使われています。花粉症は、スギやヒノキの花粉症に対する即時型のアレルギー反応を指し、くしゃみ、鼻水、鼻づまり、目や鼻、喉のかゆみなどの症状が現れます。地域差はありますが、日本人の２５％、4人の1人が花粉症にかかっていると言われています。

日本は世界有数の花粉症大国といわれています。最も大気中に多いといわれているスギ花粉も過去30年間で、最初の10年間の平均花粉数は、最近の10年間と比較すると約2.8倍にも増えています。それと同時に花粉症の種類も50種類を超えて、有病率も格段に増えています。その理由は、花粉症の発症は、アレルゲンとなる花粉の飛散量に比例しますが、そのうちの約７０％がスギ花粉によるものです。日本の国土の１２％、森林面積の１８％がスギにあたり、しかも戦後にスギが大量に植林されています。花粉症が最初に確認されたのは１９６３年で、７０年代以降に急増していますが、この頃から植林されたまま、伐採されずに放置されたスギが開花の適齢期を迎え、相対的に花粉の飛散量が増えたことが予想されます。

杉（スギ）

スギ科は東北や北陸などにわずかに残っていますが、戦後に焦土と化した山々に造林され、現在約450万ヘクタールも植林されています。スギ花粉が発見されてから既に半世紀が過ぎたにもかかわらず、依然として空中花粉飛散量はいまだに増加中です。

檜（ヒノキ）

わが国固有種の重要な建築材、家具材であり、造林面積もスギについで多く、約240万ヘクタールが主に関東以西の太平洋側に植林されており、西日本の一部でスギより植林面積も多く、飛散花粉数も福岡市などではスギよりも多くなっています。

スギアレルギーとヒノキアレルギー

建築材に主に使用されるスギとヒノキですが、檜の家に住むことでヒノキアレルギーが発症することや、スギの建築材が原因で発症することについて、もちらん絶対にないとはいえません。触れるだけでアレルギーの症状が起こる方は、スギや檜の家に住んだ際にも同様の症状が起こる可能性があります。また、一般的に花粉症を持っている方は、アレルギーの症状が発生しやすいことも覚えておきましょう。しかし、木の家はアレルギーが起こりにくいことが証明されています。そのため、花粉症を理由に木の家を特別に嫌う必要はありません。

檜の家は安全

　檜はどちらかといえば、「檜の家」としていわれるように、家の設計上、非常に多く使用されます。檜の香りには、カビや細菌が発生するのを抑える効果があります。そのため、寿司屋のネタ箱やカウンターなど、安全性が求められる部分の材料として使われています。また、ご家庭で使用しているまな板が、檜から作られていることや檜風呂が有名なように、浴槽など、水回り用品の材料として使われています。そして、ヒノキアレルギーの原因は主に檜の花粉です。まな板やネタ箱はもちろん、家の材料となる加工が施された檜に花粉は付着していません。そのため、檜の家に住むことが直接的な原因となり、花粉症が発生する可能性は限りなく低いでしょう。

　日本の夏は湿度が高く、反対に冬は湿度が低く乾燥する気候が特徴です。檜の家に限らず、木の家は周りの湿気を吸収したり放出したりする効果があり、蒸し暑い夏は湿気を吸収し、乾燥した冬は水分を放出します。そのため、木の家は加湿器や除湿器に頼らずとも快適な空間を作り出せます。前述のとおり、檜は、身近なところで使われ、湿気に強い材料です。湿気により土台となる部分や柱が腐る可能性も少なく、細菌の発生も抑えられるのが檜の家の特徴です。

カーペットと住まい

　絨毯＝カーペットとアレルギーの関係は、家の畳やじゅうたんがダニの温床になっているということがあるといわれています。カーペットは、ダニの温床になりやすいので、最近では敷き込みカーペットが減り、フローリング床が増えています。ただ、フローリングだから安心とはいきません。フローリングやビニールクロスなど硬質の床材の場合、少しの空気の流れで細かく小さな物質は舞い上がってしまうために、掃除や歩くたびに細かいチリ、ハウスダスト、ダニなどが部屋中に舞い上がってしまいます。いったん舞い上がったチリや誇りは時間をかけて下に落ちてくるため、硬質床材の表面には常に目に見えないハウスダストが落ちている事に

なります。

逆にカーペットでも織物であるキリムやラグなどはホコリやダニの死骸を吸着し、空気中に舞い上がるのを押さえる働きがあるものもあります。特に羊毛製のラグは表面が鱗状になっているため、微小なチリやホコリが絡み合って定着します。カーペットには、もともとアレルギーの原因となるカビやダニは生息していません。有害物資は外からは入ってくるものです。カーペットが必ずしもダニの温床と決めつけることはできませんが、かつての絨毯は、敷いた部屋が畳敷きの和室で、6畳敷きや8畳敷きなど、部屋の端から端まで目一杯に敷かれ、

重いため、一度敷かれてしまうと中々動かすことが難しく、何年も敷きっぱなしにされていました。畳は本来呼吸するもので、湿気調整が可能なものです。ただその上に分厚い羊毛の絨毯が敷かれると呼吸困難になってしまい、ダニやカビが繁殖していくのです。そういった事情から、カーペット=ダニの温床としてアレルギーを引き起こす原因のひとつとなったのです。カーペット自体にカビやダニなどが付いているわけではありません。使い方によって問題が発生してしまうのです。

ダニについて

一般的に「ダニ」という言葉には悪い印象がありますが、人間の生活環境には多くのダニ類が共存しており、決して悪者ばりではありません。しかし、人間の健康に病害を及ぼすダニ類は医ダニ類と呼ばれています。

　ダニ類は分類学的には節足動物クモ網の中のダニ目に属します。つまり、クモの仲間であることがイメージできます。その種類はたいへんに多く、地球上で2万種類以上が知られています。ダニの中には動物や植物に寄生するもの以外に、地面や土の中、住宅の内外など、さまざまな環境に生息します。また落ち葉や動物の死骸などを分解することで自然環境に重要な役割を果たすダニがある一方で、ヒトに病害を引き起こす医ダニ類がおり、刺すダニと刺さないダニとも区別できます。

アレルギーとなるダニ類

チリダニ類アレルギー

　チリダニ類はハウスダウトの中の有機物などを食べており、主に室内のカーペットや畳、寝具類、布製ソファー、ぬいぐるみなどに生息しています。

このダニ類は、喘息やアレルギー性鼻炎、アレルギー性結膜炎などの原因として知られています。生きたダニだけではなく、その死骸や排泄物もアレルギーとなります。とくに乾燥する秋に室内にダニアレルゲンの量が増えるとされています。また、貯蔵食品中で繁殖もしますので、室内環境でも検出されます。食品への混入による劣化の原因になることがあります。

住まいのおけるアレルギー対策

対策１、ダニは室内の温度管理と掃除で撃退

チリダニ類を居住環境から減らすためには、餌となるアカ、フケや食物などの居住環境内に溜めないこと、カーペットやぬいぐるみなど、チリダニ類が好んで生息・繁殖する場所を極力減らすこと、そして繁殖に好条件である高温、多湿環境を作らないことが大切です。そのためには掃除機でこまめに部屋の掃除をし、できる限りカーペットはフローリングにして室内の調製品も必要最小限にすること、部屋の風通しをよくして乾燥させること、布団や毛布などの寝具類は丸洗い可能なものは丸洗いをして、高熱を乾燥させることなどが理想です。いまはダニとり掃除機などがありますので、利用することをおすすめします。また、大掃除や衣類の入れ替えなどの際には、マスクやゴーグルなどを着用してダニアレルゲンの体内への侵入を防ぐことも重要です。

対策２、皮膚バリアを作る

　免疫の過剰反応によってアレルギーが起こりますが、最近の研究では、発症のきっかけは皮膚バリアの機能のトラブルが原因とされています。皮膚だからアトピーだけの話と思ってしまいますが、皮膚とは関わりのなさそうなアレルギーも、気管支ぜんそくや花粉症も発症のきっかけが皮膚であることが明らかになってきています。

皮膚の機能の低下を防ぐ保湿することが以前にも増して重要になっており、すでに幼児期のアレルギーの対策としてよい効果があるとされています。

対策３、アレルゲン検査

　アレルギー性疾患は、成人になっても油断できず、ある日突然、発症することがあります。成人になって花

粉症になったひとを何人も知っています。そうなった場合は、医療機関でアレルゲン検査を受けることをおすすめします。症状によって、血液検査や皮膚反応検査が行われます。自分自身のアレルギーの原因物質はなにかを知っているだけでも対策が違ってきます。同じ花粉症でも、スギアレルギーなのかブナクサアレルギーなのかで、季節によって症状が異なりますし、それらの草木が多く茂っているところは避けることもできます。急な発作が起こる喘息であるならば、空気清浄など気にすべきところも変わってきます。アレルギー疾患と診断されたならば、治療や病気と長くつきあっていく場合もあります。生活そのものが、それまでとは大きく変わることもでてきます。それがどうも住環境が原因であると思われる場合、治療は医療機関になりますが、使用している木材や塗料など様々原因の可能性を考えられます。建築のプロの観点から、お役に立つ情報やアドバイスができるかもしれません。お気軽にご相談ください。